青少年育成委員会基本方針

青少年にとって、政治や社会活動は一層身近なものとなり、認知能力に加え、様々な変化に自ら考え積極的に向き合う非認知能力が求められますが、社会構造の変化に伴って、青少年の学びの環境も変化し、非認知能力を身近で学び実践する場は不足しているのが現状です。我々は、青少年が物事を多角的に捉え、分析的に考える力とともに、他者と協力し柔軟に問題に対応する力を養い、主体的に課題に取り組める機会の創出が求められます。

まずは、青少年が課題解決に向け、自身の意見を主張する力を養い、多様性を受け入れる力を身に付けるために、自身の考えを他者に対して明確に伝え、異なる意見を持つ人々との話し合いを通じて、多角的な考え方に触れる機会から、自身の考えに固執することなく物事を柔軟に考えることで、自身の考えだけではなく、他者への理解を深めます。

そして、青少年が社会で直面する様々な課題に対し、物事を論理的に分析し、柔軟に対応できるようになるために、異なる背景やスキルを持つ人々との交流を通じて、他者と協力しながらグループを導く経験を積む機会を設け、積極的に意見交換を行うことで、共通の目的を見出し、課題に対して前向きに取り組む姿勢を養います。

さらに、青少年が自身の住み暮らす地域課題に当事者意識を持ち、積極的に課題解決に取り組める能動的市民となるために、幅広い世代の人を巻き込む地域発展活動の場を創出し、課題解決の実践を経験し、他者へ共有することで、自身の行動や選択が地域にどのような影響を与えるのかを深く理解し、その重要性を認識し課題解決に積極的かつ効果的に取り組める人財へと成長します。

青少年は、他者との共感によりコミュニケーション能力が向上し、他者と協働し柔軟に問題に対応する、主体性を備えた人財となります。地域には、自身が出来ることを考え、リーダーシップ力を発揮し、解決に向けて取り組める新たな未来の地域先導者が溢れます。